蛍光灯は値上げラッシュ!LED交換がオススメです。

アメニティ・プラス

こんにちは!

今日も暑いですね。昨日も暑かったし、明日も暑いようです。しかも明日は災害級の暑さとなるようです。

冷房が効いた事務所から出たくないですが、そんなことも言ってられないので、今日も張り切っていきます!

さて、今回ご紹介させて頂きますのは、皆さん意外と知っている様で知らない方もいるかもしれない・・・?
蛍光灯!に関する記事になります。

◎目次蛍光灯を使い続けることはできる?他人事ではありません!

◆蛍光灯を使い続けることはできる?

結論から言うと、蛍光灯をこのまま使い続けることは難しいと思われます。

ビル・マンションに使用されております、皆様おなじみの蛍光灯ですが・・・・
政府は、LEDなどの高効率照明が、2020年までにフロー(出荷)で100%、2030年までにストック(設置)で100%普及することを目標としています。
【出典:経済産業省 資源エネルギー庁 エネルギー基本計画】
政府=国が2020年までに各蛍光灯等の製造メーカーに対して、LEDの製造を100%・2030年までに国中の照明器具をLED等の高効率照明器具にしなさい!
と言っているのが現状です。

◆ランプの生産に関する現状
  • HIDランプ:2024年3月末 生産終了予定
  • 水銀灯(ランプ):2020年6月末生産終了
  • 冷陰極蛍光誘導灯 補修用ランプ(誘導灯用 補修用ランプ):2021年3月末生産終了  
  • 無電極放電灯ランプ(街路灯など):2017年3月末生産終了
  • 蛍光灯照明器具:2019年3月末生産終了(蛍光灯ランプの製造は現時点では継続しています)

※生産終了済み・生産終了予定の照明器具・ランプ(Panasonicさんホームページから引用)

上から4つ目までは(HID・水銀灯・冷陰極蛍光誘導灯・無電極放電灯ランプ)あまり関係ない方も多いかもしれませんが 蛍光灯照明器具は実は2019年に生産が終了しています。
 蛍光灯(ランプ)の生産は【パナソニック・東芝ライテック・ホタルクス】の3社が製造こそ継続していますが、政府の掲げた『LED照明などの次世代照明を2030年までに100%設置』により既存照明器具が生産終了した影響を受けて、値上げが進んでいます。値上げの理由は販売数の激減により、生産コストが見合わないのが実態の様です。

●既存照明製造3社も続々と値上を発表!
・パナソニック:直管型・丸型蛍光灯 2022年4月1日 平均約30%の値上げ
・東芝ライテック:蛍光灯 2022年4月1日 平均約30%の値上げ
・ホタルクス:蛍光灯 2022年7月1日 平均約30%の値上げ

そして、東芝・ホタルクスさんは未確認ですがパナソニックに関しては、2023年10月1日より値上げを発表しております。
・直管蛍光灯(三波長、特殊等)平均30%値上げ
・直管蛍光灯(一般色)平均80%値上げ
・ツイン蛍光灯 平均40%値上げ
・電球 平均40%値上げ

※パナソニックさんに関しては、2022年で30%・2023年10月に30%~80%(種類による)の値上げが発表されております・・・。
 蛍光灯ランプの種類によっては、2022年30%+2023年30%~80%の値上げですから【2022年3月時の定価の倍額】になってしまう
 蛍光灯ランプもあるという事です・・。恐ろしい値上げですね!!

◆他人事ではありません!

弊社でも、日常巡回清掃の際は共用照明の点灯試験を行い、管球切れを起こしている照明器具に関しましては管球交換を行っておりますが、建物照明器具に付いている蛍光灯が生産終了になっていたり、蛍光灯の値上げにより、お客様より『以前より請求金額が大幅に上がってるよ!どうなってるの!!』とのご指摘をお受け致します。
 実は、この様な背景があり弊社としても対応に追われています・・・・。こればっかりは国の方針なのでどうしようも無く、困っています・・・。そこで、、、

●LED照明器具を本格的に検討してみてはいかがでしょうか?というご提案をさせて頂きます!!
蛍光灯からLED照明に変えると?

・蛍光灯の照明器具に比べて、LED照明器具ですと51%~60%の省エネになります。
(H32形定格出力型×2灯:66Wに対して、26.3w~31.9wの消費電力)
・省エネ効果により、LED照明器具に交換した場合は、既存の蛍光灯照明器具と比較すると4.3年でほぼ同等のコストになります。

株式会社アメニティ・プラスでは、お客様に最善なご提案をさせて頂きます。その為に様々な情報にアンテナを張り巡らせております。
お客様のご不安を解決するご提案をする事。それが弊社の使命です。
給排水設備だけでは無く、今回の様な2030年まであと7年というタイムリミットを迎えた蛍光灯問題も取り上げ、ご紹介させて頂きました。
お困りのお客様は、東京都・神奈川県等の一都三県を中心に、現地確認調査は原則無料で行っております!是非アメニティプラスまでご相談ください!
最後までご覧いただきまして誠にありがとうございました!
次回をお楽しみ!!

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1 のコメント

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